「つながりっぱなし」の現代で【オフラインの時間】が持つ意味は何だろう?
コロナ禍を経て、ニューノーマルを生きる現代人には、そろそろ「新しい休み方」が必要なのではないか。意図的に自らを“オフライン状態”に置くことで、私たちは英気を養えるのではないか。それが個人や社会全体のウェルビーイングにつながるのではないか?
最高のONのための「最高のOFF」を、次世代の当たり前(=インフラ)にしたい。
何にチャレンジするのか?
意図的にオフラインの環境を区画し、個人やチームでデジタルデトックス(一定期間デジタルデバイスから離れること)を体験してもらうことで、デバイス過多な状態からくる心身ストレスを軽減する。
組織においては、目の前のヒトやコトを共有する体験を創出することで、コミュニケーションの量と質を向上させ、チームの結束をサポートする。
上記のような体験の科学的効果を検証し、パッケージ化して、個人や組織が手軽にオフライン休息をとれるようなサービス・プロダクトを創出する。
なぜチャレンジするのか?
世代間を問わず、デジタルの過度な利用(とそれを仕向ける社会構造)によって起きる問題には、枚挙にいとまがなく、かねてからアカデミックな分野では専門家の警告が続いてきた。
しかし、実社会での対策は後手に回っている。デジタルから離れて休息をとることは思うより難しく、コロナ禍を経て、子どもも大人もスクリーンタイムは増加する一方である。それに付随して、SNS依存や燃え尽き症候群などのメンタルヘルスの問題が顕在化した。
オフラインの時間をとるのは、今後も発達するデジタル・テクノロジーに依存するのではなく、共存していくための営みである。
子ども世代ではオンライン教育、大人世代ではリモートワークが一般的になったいま……、デジタルとの付き合い方についてのリテラシーや休息の実践を、個人の自助努力に委ねるのではなく、インフラ(誰でもアクセス可能なもの)にしていく必要がある。
どのようにチャレンジするのか?
デジタル過多な状態によって問題が深刻化している層(例としてリモートワークの導入企業、子ども世代など)を明確にし、その層の人たちに適したオフライン体験を提供する。実証事業ではデジタルデトックスの効果を科学的に検証し、サービスやプロダクトに落とし込んでいく。
並行して日本の有識者とネットワークを組成し、企業や自治体への知識提供を行う。共鳴していただける組織とタイアップして、新しい休み方を社会に啓蒙する。
森下彰大
森下彰大
1992年7月6日生。岐阜県養老町出身。大学在学中の米国留学を機に「新しい休み方」としてのデジタルデトックスに着目し、実践&研究を開始。
2021年に「デジタルデトックス・アドバイザー®︎養成講座」を創設。一般社団法人日本デジタルデトックス協会の理事として、約100名のアドバイザーと共に草の根的にイベント開催や講義活動を続けている。
協会では、企業の健康経営を支援すべくデジタルデトックスに関する講演を提供するほか、「地方創生 x デジタルデトックス」をテーマにしたワーケーションや観光プログラムも創出。普段は編集者として海外メディアの記事を中心にリサーチ・取材・執筆活動を行う。
箱崎琢朗
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大浜 千歌
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