オールドメディアとSNSの共存時代 ーメディアは人権の敵か味方か??ー

プロジェクト名 synapses
#オールドメディア #SNS #人権
メディアは社会を映す鏡である。
オールドメディアは信頼性の高い情報を提供する一方で偏りの危険性があり、SNSは多様な声を広げる反面、誤情報や誹謗中傷の拡散が懸念される。
本プロジェクトでは、国内外の事例をもとにメディアが人権に与える影響を検証し、情報の伝え方や受け取り方を問い直すことで、人権保護の観点から持続可能な情報環境のあり方を探る。

何にチャレンジするのか?

オールドメディアとSNSの共存時代-メディアは人権の敵か味方か??-という問いを立て、人権保障の観点からメディアの在り方を考える。そして、メディアの未来を担う世代として、より持続可能な情報環境を模索する。

なぜチャレンジするのか?

メディアの在り方は、オールドメディアからSNSへと急速に移行しています。デジタルデバイスの普及により、情報の流通構造が変化し、SNSが主要な情報源として台頭する中で、新たな課題が生まれていると感じます。特に、SNSで話題になった事象を世論とみなす報道姿勢や、独自の調査を経ずに、SNSの動向をもとにしたニュースの拡散といった問題には疑問が残ります。

従来の報道のあり方が変化しつつある今、個々人の意識改革を通してメディアの最適なあり方そのものを考察することに、大きな意義があると感じます。そもそもメディアとは、政治と国民をつなぐ手段であり、未来を担う若い世代にとっても極めて身近な存在です。生まれた時からメディアに触れてきた高校生の私たちは、未来のメディアの在り方を考える責務があると思います。そして現代社会では、SNSとオールドメディアが共存し、それぞれが異なる情報発信の特徴を持ちます。

しかし、その相互作用が人権や社会の公正性に与える影響については、十分な検討がなされていません。SNSの即時性とオールドメディアの信頼性のバランスをどのように取るべきかという問いは、人権を保護するメディアのあり方を考える上で極めて重要で価値があると考えます。

どのようにチャレンジするのか?

・一つのニュースを事例として挙げ「あなたが記者だったら」と題し、人権保護の観点を踏まえてどのように報道を行うのか考えてもらう

・「メディア×人権」の国際事例ワークショップを行い、メディアが人権を守った、または侵害した世界の事例を分析し、メディアの「加害性」と「守護性」を可視化する

・「未来のメディアのルールブックづくり」で、SNS・オールドメディアが共存する時代に必要な「人権を守るメディアのあり方」を定義する。また、「メディア×人権」の国際事例ワークショップを通じて定義してもらい、付箋で参加者の考えを共有するブースを設置する。

・フェイクニュースと実際のニュースを掲示し、その内容が真実か否かアンケートを取り、フェイクニュースの危険性について伝える。

河野 未悠

聖心女子学院高等科3年

河野 未悠

聖心女子学院高等科3年

高校1年生の時にハンセン病問題を学び、当事者の聞き書きを行うプロジェクトに参加。感染症対策と人権侵害の狭間で苦しんだ人々の声を知り、厚生労働省主催のシンポジウムで発表。

その後、「高校生世代チャレンジアシストプログラム」の助成を受け、筑波大学教授や回復者家族を招いた講演会を開催。ここで、SNS時代の人権問題に関心を持ち、さらにカンボジア体験学習を通じて、社会的弱者の人権保護について考察を深める。学校ではダンス部に所属し、活動を行う。

伊藤 凜夏

田園調布雙葉高等学校3年

伊藤 凜夏

田園調布雙葉高等学校3年

SNSのアルゴリズムやマーケティングについて、またアメリカ大統領選の報道分析を通じて国際問題に対する偏向報道と人権の関係に関心を持つ。

さらに、校内でリーダーシップを発揮したスラックス導入活動、地方創生の実践を通して、多様性を尊重する情報社会のあり方を探究している。情報の受け手としての責任を考え、より公平で開かれた社会の実現を目指す。

長谷川 心優

横浜雙葉高等学校3年

長谷川 心優

横浜雙葉高等学校3年

7年間の海外生活で多様な文化に触れ、異なる価値観を自然に受け入れる力を養った。米国では差別や情報操作を経験し、正確な情報を見極める力の重要性を実感。帰国後は報道インターンで日米の報道姿勢の違いを学び、模擬国連では最貧国の視点から国際問題に取り組んだ。

こうした経験を通じて、メディアと政治の関係や報道の在り方に関心を深め、国際的な視野と問題意識を持って学び続けている。

採択者からのコメント

「メディアと人権」という社会の重要テーマに真摯に向き合う姿勢を評価しました。
それぞれの経験と視点を持ち寄り、根源的な問いを探求し、QWSで模索していく活動にワクワクします。
私の娘は20代ですが、この世代より下は未曽有の情報化社会で新たな人間性を模索する世代だと感じます。
「人権」という普遍的な問いに真っ向から挑む皆さんの活動を心から応援しています!
株式会社ウィズグループ 代表取締役
一般社団法人ヘルス・アンド・ウェルビーイング・アライアンス 代表理事奥田 浩美

リーダーインタビュー

あなたの[問い]は、どのような未知の価値に繋がると考えますか?

メディアの在り方は、オールドメディアからSNSへと急速に移行しています。デジタルデバイスの普及により、情報の流通構造が変化し、SNSが主要な情報源として台頭する中で、新たな課題が生まれていると感じます。特に、SNSで話題になった事象を世論とみなす報道姿勢や、独自の調査を経ずに、SNSの動向をもとにしたニュースの拡散といった問題には疑問が残ります。

従来の報道のあり方が変化しつつある今、個々人の意識改革を通してメディアの最適なあり方そのものを考察することに、大きな意義があると感じます。そもそもメディアとは、政治と国民をつなぐ手段であり、未来を担う若い世代にとっても極めて身近な存在です。生まれた時からメディアに触れてきた高校生の私たちは、未来のメディアの在り方を考える責務があると思います。そして現代社会では、SNSとオールドメディアが共存し、それぞれが異なる情報発信の特徴を持ちます。しかし、その相互作用が人権や社会の公正性に与える影響については、十分な検討がなされていません。

SNSの即時性とオールドメディアの信頼性のバランスをどのように取るべきかという問いは、人権を保護するメディアのあり方を考える上で極めて重要で価値があると考えます。

あなたの「問いの感性」は、どのような経験を通じて育まれましたか?

私は高校1年生の時、学校の授業でハンセン病について学び「高校生によるハンセン病回復者とご家族への聞き書きプログラム」に参加しました。当事者の直接的な声を聞き、感染症対策のために患者の隔離はやむを得なかった一方で、患者の人権が侵害されていたということを学び、これを踏まえて、厚生労働省主催「第24回ハンセン病問題に関するシンポジウム2024」で聞き書きの内容や、ハンセン病問題と人権に関する問題を高校生の視点からプレゼンテーションを行いました。そして聞き書きやシンポジウムでの専門家の意見を踏まえて、感染症患者などの社会的弱者の人権をどのように保護していくべきかについて興味を持ちました。

その後、人権問題についての探求を進め、啓発活動を行うべく、「高校生世代チャレンジアシストプログラム」に参加し、東京都から助成金の5万円を頂き、その助成金を使用してハンセン病回復者のご家族と筑波大学教授の秋山肇氏をゲスト講演者とする、「3つの視点から考えるハンセン病問題」という講演会を個人で開催しました。講演会では、コロナが流行する現代において、どのようにして人々の人権を守っていくべきかについて講義しました。さらに、秋山氏の講義で、憲法でいかに人権が守られているかを学びました。また、質疑応答で皆がSNSが普及している現代における人権保護のあり方に興味を持っていると気づきました。それらを踏まえて、講演会開催後はメディアは人権保護に対しどのようなアプローチをとっているのかについて関心を持つようになりました。

また、1年間の自主的な事前学習をふまえ、高校二年生の夏休みに1週間カンボジア体験学習に参加し、クメール政治の元で無差別的に行われた大量虐殺の歴史を、当事者の声や現地でのフィールドワークを通じて学びました。カンボジア体験学習後には、より一層社会的弱者の「人権保護」に興味を持つようになりました。

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